「安全教育を実施しているのに、ヒヤリハットが減らない」「作業者が危険を自分ごととして捉えてくれない」。こうした課題を感じている現場もあるのではないでしょうか。安全教育では、知識を伝えるだけでなく、実際の作業で危険に気づき、適切に行動できるようにすることが重要です。その方法として注目されているのが、危険な状況を疑似体験する「体験型安全教育」です。
厚生労働省によると、2025年の労働災害による休業4日以上の死傷者数は135,333人、死亡者数は700人でした（新型コロナウイルス感染症への罹患によるものを除く）。
本記事では、公的機関の統計をもとに、体験型安全教育が求められる背景や、座学・実技研修との違い、VRを活用するメリットについて解説します。
体験型安全教育が注目される背景とは
労働災害を防ぐには、作業者が危険を理解し、適切な行動を取る必要があります。体験型安全教育が求められる背景には、労働災害の継続的な発生と、安全教育の充実という課題があります。
労働災害の発生状況と安全教育の必要性
厚生労働省が公表した2025年の労働災害統計では、休業4日以上の死傷者数は135,333人でした。事故の型別では、「転倒」が37,195人、「動作の反動・無理な動作」が22,166人、「墜落・転落」が20,864人となっています。
表1：2025年の主な労働災害発生状況
| 項目 | 人数 |
| 休業4日以上の死傷者数（全体） | 135,333人 |
| うち転倒 | 37,195人 |
| うち動作の反動・無理な動作 | 22,166人 |
| うち墜落・転落 | 20,864人 |
| 死亡者数（全体） | 700人 |
出典：厚生労働省「令和7年の労働災害発生状況」をもとに作成
※新型コロナウイルス感染症への罹患による労働災害を除く。事故の型別人数は休業4日以上の死傷者数の内訳です。
転倒や墜落・転落などの災害を防ぐには、作業環境の改善とともに、危険な状況を認識するための教育も欠かせません。
知識だけでなく危険への気づきが求められる
厚生労働省の「令和6年労働安全衛生調査（実態調査）」では、労働安全衛生法に基づく雇入れ時教育を実施している事業所の割合は54.5％でした。この数値は調査対象事業所の回答に基づくもので、残りの事業所がすべて法令違反であることを意味するものではありません。安全教育の実施に加え、学んだ内容を現場で活用できるようにすることも重要です。
体験型安全教育は、危険を疑似体験したうえで「なぜ事故につながったのか」を考える機会を設けられる点に特徴があります。
体験型安全教育と座学・実技研修の違い
安全教育には、座学、実技研修、体験型教育などの方法があります。それぞれ目的や得意とする内容が異なるため、教育対象や作業内容に合わせた使い分けが重要です。
座学・実技研修それぞれの特徴
座学は、法令や作業手順、安全ルールなどを体系的に伝える方法です。多人数に共通の知識を教えやすい一方、説明だけでは危険な状況を具体的にイメージしにくい場合があります。
実技研修は、機械の操作や保護具の装着などを実際に練習する方法です。正しい動作を身につけるのに適していますが、重大事故につながる危険な状況をそのまま再現することはできません。
体験型安全教育のメリットと注意点
体験型安全教育では、模擬設備やVRなどを活用し、危険な状況を疑似体験します。なお、VR安全教育は体験型安全教育の一種です。表2では、模擬設備などを使う体験型教育と、VRを活用する教育を分けて比較しています。
表2：安全教育の方法別比較
| 教育方法 | 主なメリット | 注意点 |
| 座学 | 法令・手順を体系的に学べる | 危険を具体的に想像しにくい場合がある |
| 実技研修 | 正しい操作・動作を練習できる | 危険な事故状況の再現には制約がある |
| 体験型安全教育 | 危険を具体的な場面として理解しやすい | 体験内容の選定や振り返りが必要 |
| VR安全教育 | 実際には再現しにくい事故を疑似体験できる | 機器の準備や体調への配慮が必要 |
出典：各教育方法の一般的な特徴と、明電システムソリューション株式会社「VR安全体感教育」の公開情報をもとに筆者作成
体験型安全教育は座学や実技研修の代わりではなく、知識と実際の行動を結びつけるための補完的な教育方法として活用できます。
VRを活用した体験型安全教育のメリット
体験型安全教育の一つとして、VRを活用する方法があります。現実の作業現場では再現が難しい事故の状況を、安全に疑似体験できる点が特徴です。
危険な事故を安全に疑似体験できる
例えば、機械への巻き込まれや高所からの墜落などを、実際の事故として体験させることはできません。VRでは、こうした危険な状況を仮想空間で再現し、事故に至る流れや危険要因を確認できます。
明電システムソリューション株式会社の「明電VR安全体感教育」では、VR映像と連動して傾き・揺れ・衝撃を再現する3軸シミュレータも用意されています。ロール機への巻き込まれ、クレーンの吊り荷による激突、道路舗装作業中の車両との衝突など、さまざまな場面を扱うコンテンツがあります。
表3：VR安全体感教育で扱う事故と学習の着眼点
| 体験する事故 | 学習の着眼点 |
| ロール機への巻き込まれ | 回転部分への接近や停止確認の重要性 |
| クレーンの吊り荷による激突 | 吊り荷の周辺に潜む危険 |
| 工事車両との衝突 | 車両の動線と作業者の位置関係 |
| 階段での転倒 | 足元の状態や移動時の注意点 |
出典：明電システムソリューション株式会社「VR安全体感教育」の公開コンテンツをもとに作成。右欄は筆者が整理した学習の着眼点です。
体験後の振り返りで危険への理解を深める
VRを使う際は、体験そのものを目的にしないことが大切です。体験後に「どこに危険があったか」「どのような行動を取れば事故を避けられたか」を話し合うことで、学んだ内容を日常の作業に結びつけられます。明電VR安全体感教育にも、危険要素を振り返る学習機能が用意されています。
ただし、VRによる教育だけで労働災害を防げるわけではありません。作業手順の確認や設備対策、実技研修と組み合わせることが重要です。
まとめ：体験型安全教育を活用して労働災害防止につなげる
体験型安全教育は、危険な状況を疑似体験することで、事故につながる要因を具体的に理解するための教育方法です。
座学には知識の習得、実技研修には正しい操作の習得という役割があり、体験型安全教育は危険への気づきを促す方法として活用できます。導入する際は、次の項目を確認しましょう。
表4：体験型安全教育を導入する際の確認項目
| 確認項目 | 検討する内容 |
| 教育目的 | どの事故や危険への理解を深めたいか |
| 教育対象 | 新人・経験者など、誰が受講するか |
| 体験内容 | 現場の作業や災害リスクに合っているか |
| 振り返り | 体験後に危険要因や対策を確認できるか |
| 現場への展開 | 作業手順やKYTに学習内容を反映できるか |
出典：厚生労働省の安全衛生教育関連資料および明電システムソリューション株式会社の公開情報を参考に筆者作成
明電システムソリューション株式会社の「明電VR安全体感教育」では、建設・製造現場などで起こり得る事故を疑似体験できます。
座学や実技研修と組み合わせ、体験後の振り返りを日常の安全活動に生かすことで、労働災害のリスク低減につなげましょう。
| 題名 | 媒体名 | 著者・運営元名 | URL |
| 令和7年の労働災害発生状況を公表 | 厚生労働省 | 厚生労働省 | https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_73382.html |
| 令和6年労働安全衛生調査（実態調査） | 厚生労働省 | 厚生労働省 | https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/r06-46-50b.html |
| 令和6年労働安全衛生調査・結果の概況 | 厚生労働省 | 厚生労働省 | https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/r06-46-50_gaikyo.pdf |
| VR安全体感教育 | 公式製品情報 | 明電システムソリューション株式会社 | https://www.meidensha.co.jp/mss/service/system/safety/vr/ |
| VR安全体感教育・コンテンツ紹介 | 公式製品情報 | 明電システムソリューション株式会社 | https://mss-ict.jp/product/safty_vr.html |
| VR安全体感教育の特徴 | MEIDEN Safety Solutions | 明電システムソリューション株式会社 | https://meiden-vr-safety.jp/vr/ |